ダイワの
投信積立サービス
ご指定の投資信託を、ご指定のタイミングに、一定の金額で自動的に買い付けるサービスです。
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ダイワの投信積立
おすすめする2つの理由
100円から、
毎日でも積立可能※1
納得するまで選べる
豊富なラインアップ
※1 積立頻度は、毎営業日、毎週、毎月、隔月、3ヵ月毎、4ヵ月毎、6ヵ月毎から選べます。
※1 積立頻度は、毎営業日、毎週、毎月、隔月、
3ヵ月毎、4ヵ月毎、6ヵ月毎から選べます。
概要
投信積立サービス
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サービス内容
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ご指定の投資信託を、ご指定のタイミングに、一定の金額で自動的に買付けるサービス
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対象となる
お客様
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「ダイワ・コンサルティング」コース、
「ダイワ・ダイレクト」コースの個人・法人のお客様
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ご利用条件
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個人のお客様と法人のお客様（オンライントレードでのお申し込みの場合）は、（1）～（3）すべての条件を満たす必要があります。
法人のお客様（本・支店・営業所、コンタクトセンターでのお申し込みの場合）は、大和証券にお取引口座を開設し、（1）の条件を満たすことで本サービスをご利用いただけます。 （1）積立投資に関する契約（積立投資口座の開設）の締結をしていること。
※積立投資に関する契約（積立投資口座の開設）は、オンライントレード上では行なえません。お取引窓口までご連絡の上、手続きを行なってください。
（2）大和証券にお取引口座を開設し、オンライントレード契約をしていること。
（3）「報告書電子交付の一括申込（個人のお客さまはダイワのeメンバー）」の申し込みをしていること。 |
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積立金額
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100円以上、1円単位
※法人のお客様が本・支店・営業所、コンタクトセンターでお申し込みされる場合は、50万円以上、1円単位です。
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取扱銘柄
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大和証券取扱銘柄のうち、国内外の株式型、債券型、バランス型など大和証券が指定した投資信託から選択可能です。
※ ETF等の上場投資信託は含まれません。詳しくは大和証券の本・支店、営業書までお問い合わせください。または大和証券のホームページをご覧ください。
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積立日
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買付頻度を「毎営業日、毎週、毎月、隔月、3カ月毎、4カ月毎、6カ月毎」から選択し、積立日は毎月1日～31日の中から任意に設定可能です。
※同一銘柄で複数の積立日の設定が可能です。
※休日や存在しない場合（例：2月31日など）は翌営業日に繰り越します。 |
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お取扱窓口
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積立条件の
変更/解除
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上記のお取扱窓口から積立条件の変更/解除が可能です。
※ オンライントレードでのお手続きの場合は、最短翌営業日の積立分より適用されます。
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サービス
内容
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ご指定の投資信託を、ご指定のタイミングに、一定の金額で自動的に買付けるサービス
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対象となる
お客様
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「ダイワ・コンサルティング」コース、
「ダイワ・ダイレクト」コースの個人・法人のお客様
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ご利用
条件
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個人のお客様と法人のお客様（オンライントレードでのお申し込みの場合）は、（1）～（3）すべての条件を満たす必要があります。
法人のお客様（本・支店・営業所、コンタクトセンターでのお申し込みの場合）は、大和証券にお取引口座を開設し、（1）の条件を満たすことで本サービスをご利用いただけます。 （1）積立投資に関する契約（積立投資口座の開設）の締結をしていること。
※積立投資に関する契約（積立投資口座の開設）は、オンライントレード上では行なえません。お取引窓口までご連絡の上、手続きを行なってください。
（2）大和証券にお取引口座を開設し、オンライントレード契約をしていること。
（3）「報告書電子交付の一括申込（個人のお客さまはダイワのeメンバー）」の申し込みをしていること。 |
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積立金額
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100円以上、1円単位
※法人のお客様が本・支店・営業所、コンタクトセンターでお申し込みされる場合は、50万円以上、1円単位です。
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取扱銘柄
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大和証券取扱銘柄のうち、国内外の株式型、債券型、バランス型など大和証券が指定した投資信託から選択可能です。
※ ETF等の上場投資信託は含まれません。詳しくは大和証券の本・支店、営業書までお問い合わせください。または大和証券のホームページをご覧ください。
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積立日
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買付頻度を「毎営業日、毎週、毎月、隔月、3カ月毎、4カ月毎、6カ月毎」から選択し、積立日は毎月1日～31日の中から任意に設定可能です。
※同一銘柄で複数の積立日の設定が可能です。
※休日や存在しない場合（例：2月31日など）は翌営業日に繰り越します。 |
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お取扱
窓口
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積立条件の
変更/解除
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上記のお取扱窓口から積立条件の変更/解除が可能です。
※ オンライントレードでのお手続きの場合は、最短翌営業日の積立分より適用されます。
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概要
購入時手数料無料サービス
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サービス内容
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総合取引口座（個人のお客様）、保護預り・振替決済口座（法人のお客様）での「投信積立サービス」、NISA成長投資枠での「投信積立」における購入時手数料（税込）が無料となります。
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対象となる
商品
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「ダイワのeメンバー」にご登録の個人のお客様
法人のお客様
※登録金融機関の金融商品仲介口座を利用のお客様は対象外です。
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対象となる
商品
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投信積立サービスによるご購入が可能なすべての投資信託
※ETF等の上場投資信託は含まれません。詳しくは大和証券の本・支店・営業所までお問合わせください。
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対象注文
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総合取引口座
保護預り・振替決済口座 |
「積立による毎月のお買付金額」
合計200万円までの積立注文 |
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NISA成長投資枠
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すべての積立注文
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総合取引口座、
保護預り・
振替決済口座での
対象注文に関する
ご留意事項
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対象注文の判定は、注文受付日を基準に行ないます。
（例1）1月10日に「A投資信託」を積立注文により220万円お買付の場合
→「A投資信託」は無手数料の対象外 （例2）2月10日時点で「積立による毎月のお買付金額」合計が190万円のお客様が、 2月20日に「B投資信託」を積立注文により20万円お買付の場合 →「B投資信託」は無手数料の対象外 ※同一日の複数注文により「積立による毎月のお買付金額」が合計200万円を超える場合の本サービス対象となる積立注文は大和証券の定めるルールに基づき判定します。
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その他
ご留意事項
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サービス内容
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総合取引口座（個人のお客様）、保護預り・振替決済口座（法人のお客様）での「投信積立サービス」、NISA成長投資枠での「投信積立」における購入時手数料（税込）が無料となります。
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対象となる
お客様
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「ダイワのeメンバー」にご登録の個人のお客様
法人のお客様
※登録金融機関の金融商品仲介口座を利用のお客様は対象外です。
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対象となる
商品
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投信積立サービスによるご購入が可能なすべての投資信託
※ETF等の上場投資信託は含まれません。詳しくは大和証券の本・支店・営業所までお問合わせください。
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対象注文
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総合取引口座
保護預り・振替決済口座 |
「積立による毎月のお買付金額」
合計200万円までの積立注文 |
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NISA
成長投資枠
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すべての
積立注文 |
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総合取引口座、
保護預り・
振替決済口座での
対象注文に関する
ご留意事項
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対象注文の判定は、注文受付日を基準に行ないます。
（例1）1月10日に「A投資信託」を積立注文により220万円お買付の場合
→「A投資信託」は無手数料の対象外 （例2）2月10日時点で「積立による毎月のお買付金額」合計が190万円のお客様が、 2月20日に「B投資信託」を積立注文により20万円お買付の場合 →「B投資信託」は無手数料の対象外 ※同一日の複数注文により「積立による毎月のお買付金額」が合計200万円を超える場合の本サービス対象となる積立注文は大和証券の定めるルールに基づき判定します。
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その他
ご留意事項
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- 【投資信託にかかるリスクについて】
ファンドは、株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券（外貨建て資産には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
【投資信託にかかる手数料等について】
投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（申込金額に対し、最大3.3％（税込））をご負担いただく場合があります。また、換金時に解約手数料（換金時の基準価額に対して、1口（当初1口＝1,000円）につき最大22円（税込））や信託財産留保額（換金時の基準価額に対して、最大0.5％）をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中には、間接的にかかる費用として、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（国内投資信託の場合には信託報酬として最大年率2.420％（税込）、外国投資信託の場合には管理報酬等として最大年率3.755％程度）、その他運用実績に応じた成功報酬やその他の費用・手数料等（運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません）をご負担いただく場合があります。
【ご投資にあたっての留意点】
投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）をよくお読みください。投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、大和証券のお取引窓口までお願いいたします。
【収益分配金に関する留意事項】 - 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 - 受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
- 【投資信託にかかるリスクについて】